職業別年収ランキング2026｜年代・経験で年収はどう変わるか

職業別年収ランキング2026の全体像

厚生労働省は2026年3月24日に令和7（2025）年賃金構造基本統計調査の結果を公表しました。この統計には「年収」という項目がないため、民間の集計では「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」を年収の目安として算出しています。あくまで額面の概算値であり、手取りではない点を先に押さえておきましょう。

集計例では、職業別年収ランキングの上位は航空機操縦士が約1,632万円、医師が約1,512万円、その他の経営・金融・保険専門職業従事者が約1,135万円、大学教授が約1,083万円、歯科医師が約1,063万円とされています。全体（産業計）の年収の目安は約546万円、144職種の中央値は約503万円、最も低いビル・建物清掃員は約297万円で、上位との差は5倍以上に広がります。

月給ベースで見た職種の序列

月々の所定内給与額で見ると、管理的職業従事者が591.0千円（平均年齢51.5歳、勤続22.6年）で最も高く、次いで専門的・技術的職業従事者が379.8千円（同41.8歳、同11.4年）、販売従事者が340.1千円（同42.8歳、同12.3年）となっています。年収ランキングの上位職は、こうした月給水準の高さと賞与の大きさが重なった結果です。

年代・経験による差こそが本質

職業別年収ランキングを読むとき、見落とされやすいのが年代による差です。同じ職種のなかでは、年齢が上がるほど年収も上がる傾向があります。公表例では、医師は30〜34歳の約1,086万円から60〜64歳の約1,982万円へ、ソフトウェア作成者は20〜24歳の約363万円から45〜49歳の約729万円へ上昇します。

一方で、看護師は20〜24歳の約440万円から50〜54歳の約578万円まで上がった後、60〜64歳では約503万円に下がります。賃金のピーク年齢階級は職種ごとに異なり、管理的職業従事者・事務従事者・販売従事者は50歳代後半、サービス職業従事者は40歳代後半、保安職業従事者は40歳代前半とされます。

なお、144職種の平均年齢と年収の目安の相関係数はマイナス0.15とされ、職種間の比較では年齢はほとんど説明力を持ちません。あくまで「同じ職種のなかでの経験差」として捉えるのが実務的です。

伸びている職種と伸び悩む職種

リクルートワークス研究所の分析では、年収額（概算）は2020年の487.3万円から2025年の545.6万円へ増加し、変化率は＋12.0%でした。同期間の物価上昇率は＋11.9%で、平均で見れば実質賃金はほとんど伸びていない計算になります。

上昇率が高かったのは外勤事務従事者（＋64.0%）、タクシー運転者（＋50.3%）、歯科医師（＋41.3%）、公認会計士・税理士（＋37.5%）などです。人手不足が強い現業職だけでなく、コンサルや会計士といったホワイトカラーの専門職にも上昇が波及しています。

逆に伸びが弱いのは、医師（＋7.5%）、介護職員（＋7.0%）、看護師（＋6.8%）、小・中学校教員（＋2.4%）、高等学校教員（マイナス2.4%）、バス運転者（＋5.2%）など、公的制度や予算の影響を受けやすい職種です。

企業規模と手取りの注意点

年収の目安は勤め先の規模でも大きく変わります。従業員1,000人以上で約649万円、100〜999人で約518万円、10〜99人で約456万円とされ、ランキングの数字はさまざまな規模の平均であることに留意が必要です。また国税庁の民間給与実態統計調査では令和7年分の平均給与は487万円とされ、対象や計算方法が異なるため単純比較はできません。

自分の市場価値を確認するときは、給与データで職種・年代別の水準を眺め、記事一覧から近い職種の解説を読むと整理しやすくなります。掲載数値は公開統計の参考値であり、企業・職種・地域により実額は異なります。最新の求人条件を必ず確認してください。