「給料高い仕事 女性」の年収相場と手取りの違いを統計で確認

女性の「給料高い仕事」を考える前に押さえる数字

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円、このうち女性は342万円でした（前年比2.6％増）。女性の給与所得者は2229万人、平均年齢は47.1歳、平均勤続年数は10.4年です。

統計の金額は「額面」、手取りではない

ここで最初に押さえたいのが、公的統計の年収は税金や社会保険料を差し引く前の額面だという点です。手取り額は控除の内容によって変わるため、統計から直接読み取ることはできません。「女性の平均は342万円」は、手取り342万円を意味しません。

女性の年収分布と「高い」の目安

女性は年収300万円以下が49.3％、400万円以下で67.4％、600万円超は10.5％という分布です。 別の集計では、女性で年収460万円前後から上位約20％、600万円前後から上位約10％が目安とされています。

正社員かどうかで大きく変わる

女性の正社員は444万円、正社員以外は179万円で、その差は265万円に及びます。雇用形態は年収を左右する大きな要素です。

業種・職種で見る給料高い仕事

業種別（令和5年分）では電気・ガス・熱供給・水道業が775万円でトップ、金融業・保険業652万円、情報通信業649万円が続きます。女性部門のトップも電気・ガス・熱供給・水道業で559万円でした。

職種別では航空機操縦士が約1632万円、医師が約1512万円で上位に入ります。 求人ベースのモデル年収ではコンサルタント（経営戦略）1410万円、システムアナリスト1269万円という例もあります。

手取りで考えるときの実務的な視点

額面が同じでも手取りは控除で変わります。転職を検討するときは「額面年収」と「毎月の手取り」を分けて確認し、賞与の有無や残業代の扱いも合わせて見てください。当サイトの給与データや記事一覧も参考にしてください。