一級建築士 年収の相場をどう読む？公的統計・求人・調査別の目安を整理

一級建築士 年収の相場は「どのデータを見るか」で変わる

一級建築士 年収を調べると、600万円前後という数字をよく見かけます。ただし公的統計・求人集計・アンケート調査では集計対象が異なるため、同じ「一級建築士」でも金額には幅があります。ここでは公開情報だけを使い、相場の読み方を整理します。あわせて給与データや記事一覧も参考にしてください。

公的統計ベースの目安は約642万円

厚生労働省「令和5年賃金構造基本統計調査」（職種別）の建築設計技術者区分に基づく目安として、平均年収は約642万円と紹介されています。この642万円から単純計算すると、月収の目安は約54万円（額面）、手取り年収の目安は約501万円とされています。ただしこれは「一級建築士」という資格保有者だけを集計した値ではなく、建築設計技術者区分に基づく目安である点は押さえておきたいところです。

求人ベースでは約547万円

同じ記事では、求人ボックス 給料ナビの掲載求人データに基づく集計として547万円も併記されています。求人票の「想定年収」は額面（基本給＋賞与）であることが多く、実際に支払われた給与を集計する公的統計とは性質が異なります。約547〜642万円の幅は、この集計方法の違いから生じていると考えると理解しやすくなります。

企業規模で見ると差が出る

企業規模別のデータでは、10～99人規模（工務店や中小の設計事務所など）は平均年収500～600万円台、100～999人規模（中堅・大手ハウスメーカーや大手設計事務所など）も500～600万円台がボリュームゾーンで、より大規模な区分では689万～932万円の年もあるとされています。

別の集計では、一級建築士の平均年収は約580万円、平均月収は約40万円、ボーナスは約90万円、平均年齢は約45歳・経験年数は約14年と整理されています。

実感値では年収700万円以上が約4割

一級・二級建築士1,017人への調査では、年収700万円以上が38.3％、年収1,000万円以上が7.0％でした。700万円以上の割合は2024年25.8％、2025年34.0％、2026年38.3％と上昇しています。

資格手当は「月額15,000～25,000円未満」が半数近くを占め、年間では数十万円の差になります。一方、不満のトップは業務量の多さ（32.5％）で、給与（31.9％）よりも上位でした。国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」では給与所得者の年収700万円以上は15.9％とされ、相対的には高い水準といえます。

読むときの注意

金額は原則として額面であり、手取りではありません。また企業規模別の数値には平成25～29年など年次の古いデータも含まれます。当サイトの参考水準（大学卒2025年・全規模の月給約262,300円）と単純比較はできませんが、月収水準の目安として並べて見ると位置づけがつかみやすくなります。給料インデックスでは、こうした公開統計の読み方を他職種についても整理しています。

掲載数値は公開統計の参考値です。企業・職種・地域により実額は異なりますので、最新の求人条件を必ず確認してください。