商社 年収の相場をどう読む？総合商社と専門商社の実額を有報で確認する

商社 年収は「会社ごとの有報」で読むのが基本

商社 年収を調べると、ランキングによって数字がばらついていることに気づきます。理由は単純で、商社業界の平均年収を業界単位で集計した公的な統計が存在しないためです。実際に使える一次情報は、各社が有価証券報告書に開示している「平均年間給与」です。年度と定義をそろえて並べた数字を見るのが、相場を誤解しない一番の近道になります。

2026年3月期の実額：総合商社7社

2026年3月期の有価証券報告書では、総合商社7社の平均年間給与は次の順でした（貿易ラボ）。

• 三菱商事 2,112.5万円（平均年齢42.3歳）
• 三井物産 2,058.9万円（42.0歳）
• 伊藤忠商事 1,991.2万円（42.0歳）
• 住友商事 1,840.3万円（43.3歳）
• 丸紅 1,784.4万円（42.5歳）
• 豊田通商 1,421.4万円（43.0歳）
• 双日 1,257.2万円（40.5歳）

一般に5大商社と呼ばれる5社の単純平均は約1,957.5万円、7社では約1,780.8万円です（Career Reveal）。7社中6社が前期から増加し、伊藤忠商事は前年比+186.6万円（+10.3%）で増加額・増加率とも最大でした。

専門商社は水準が大きく分かれる

上場している専門商社15社の平均年間給与は926万円（平均年齢40.6歳）で、5大商社平均のおよそ5割です。実額は688万〜1,190万円と幅があり、15社のうち10社が1,000万円未満でした（商社転職ブログ）。

さらに、dodaの職種別データでは「専門商社の営業」の平均年収は445.2万円で、年収帯は300万円台が30%、400万円台が29%、1,000万円以上は1%です。上場企業の平均値と、実際に働く人・転職する人の年収は別物だという点は、給与データのような一次情報を確認する習慣で補えます。

数字を読むときの注意点

有報の平均年間給与は、平均値であって中央値ではありません。平均年齢は40.5〜43.3歳、平均勤続年数は14.7〜18年3か月の集団の平均ですから、20代の年収とは別物です。加えて、提出会社単体の数字で子会社の社員給与は含まれず、職種別の内訳も開示されていません。賞与や超過勤務手当を含む範囲は会社ごとの注記で異なります。

そして最も誤解されやすいのが、これが額面であり手取りではないという点です。手取りは税金・社会保険料・住民税を差し引いた後の金額で、平均年収から一律に決まるものではありません。

相場の読み方まとめ

商社 年収は、総合商社で1,200万〜2,100万円台、上場専門商社で700万〜1,200万円台という公開値が確認できます。ただしこれは平均年齢40歳前後の社員構成を反映した額面の平均です。自分の条件で考えるなら、初任給（総合職相当で学部卒 月33万〜36万円）と等級・職種区分、賞与制度をあわせて確認してください。参考として、国税庁の民間給与実態統計調査（令和6年分）の平均給与は478万円です。

※掲載数値は公開統計・公開資料の参考値です。企業・職種・地域により実額は異なります。最新の求人条件を必ず確認してください。