薬剤師年収の誤解を整理｜平均567万〜599万円の実態と職場・地域別の差

薬剤師年収の「高収入」イメージは、どこまで本当か

結論から言うと、薬剤師年収の全国平均は統計年度によって約567万円〜599万円の幅で公表されています。厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査をもとにした推計では、平均年収は約566.8万円（月給39万8,700円＋年間賞与83万3,500円、平均年齢40.1歳）でした。一方、令和6年調査をベースにした集計では599.3万円とする資料もあります。「薬剤師なら必ず600万円」と覚えてしまうと誤解が生まれます。まずは給与データで前提を整理しましょう。

誤解1：平均年収を見れば自分の年収がわかる

平均値は職場・役職・年代で大きく変わります。2024年度の第25回医療経済実態調査では、保険薬局の管理薬剤師が約725.4万円、管理薬剤師以外の一般薬剤師が約479.5万円で、役職の有無だけで約246万円の差があります。一般病院の薬剤師は約581.1万円です。年代別でも差は大きく、令和6年データでは20〜24歳が386.9万円、50〜54歳が715万5,700円となっています。同じ年の中央値は547万1,200円でした。

誤解2：都市部のほうが稼げる

都道府県別の推計では、最も高いのが高知県の約690.2万円、最も低いのが秋田県の約464.9万円でした。東京・神奈川・大阪・兵庫・愛知・福岡の6都府県は約532万円、それ以外の41道県は約595万円で、むしろ地方のほうが高い傾向です。薬剤師が足りない地域ほど給与を上乗せする必要があるためと説明されています。ただし地方では車の維持費や一人薬剤師の負担など、年収以外の条件も変わります。

誤解3：額面イコール手取り

統計で示される金額は、所得税や社会保険料を引く前の額面です。手取り額そのものを示す公的統計は確認できず、一般に額面の7〜8割程度が目安とされますが、家族構成などで変動するため断定はできません。年収・月給・手取りは分けて考えてください。

数字が年度で変わる理由

令和6年調査の約599万円から令和7年調査の約566.8万円へ下がっていますが、平均年齢も40.9歳から40.1歳へ下がっており、若い層の比率の変化が影響していると考えられます。単年の増減だけで判断するのは早計です。また賃金構造基本統計調査の月給には残業代が含まれ、年間賞与は調査前年の実績である点も押さえておきましょう。

転職で確認したいこと

求人票の「想定年収」に残業代や賞与がどこまで含まれるかを確認し、統計と同じ条件にそろえて比べることが大切です。月給だけでなく賞与の支給実績（何か月分か）まで見ると差が見抜けます。薬剤師の平均勤続年数は8.6年と転職が多い職種のため、同じ年代・同じ職場・同じ地域の数字で比較しましょう。記事一覧も参考にしてください。

※掲載数値は公開統計の参考値です。企業・職種・地域により実額は異なります。最新の求人条件を必ず確認してください。