年収1200万 手取りはいくら？2026年の相場と手取り率の読み方

年収1200万 手取りの相場は「年855万〜875万円・月71万円前後」

2026年に公開されている複数の手取りシミュレーションを見ると、年収1200万円の手取りは、独身・扶養なし・40歳未満・協会けんぽ加入という条件で、年間およそ855万〜875万円、月換算で約71万円前後、手取り率は約71〜73%に収まります。額面の約3割、325万〜345万円程度が税金と社会保険料として差し引かれる計算です。

公開されている試算の例は次のとおりです。

• ：年間約857万円（月約71.4万円）、手取り率71%、天引き合計は約343万円
• ：年間約856万円、手取り率は約70%
• ：年間875万円、手取り率72.9%
• ：年間約860万円（月約71.7万円）、手取り率約72%

同じ年収でも30万〜50万円ほどの差があります。「年収1200万 手取り」を調べるときに、ひとつの数字だけを鵜呑みにしないほうがよい理由でもあります。

差が出るのはなぜか

計算条件の違いが主な原因です。健康保険料率は都道府県で異なり、協会けんぽではおおむね9.33%〜10.51%の幅があります。40歳以上65歳未満は介護保険料（1.59%、本人負担0.795%）が加わります。また、毎月の給与と賞与の配分で社会保険料の標準報酬が変わり、同じ年収でも手取りが数十万円動くことがあります。扶養家族の有無や、反映している税制の年度も結果に影響します。

天引きの中身と税率の考え方

一例として、strideの試算では所得税（復興特別所得税含む）約124.7万円、住民税約83.2万円、社会保険料約135.3万円（健康保険約57.9万円・厚生年金約71.4万円・雇用保険約6.0万円）でした。一方で所得税を75万円程度、社会保険料を159万円程度とする試算もあり、前提条件によって内訳は変動します。

課税所得が900万円を超えると所得税の税率は33%（速算控除153万6,000円）の区分に入り、給与所得控除は195万円で頭打ちになります。そのため年収が上がるほど手取り率は下がり、給与データで見ても手取り率は1000万円で約73%、1500万円で約68%程度まで低下します。

相場のなかでの位置づけ

国税庁の民間給与実態統計調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者5163万人の平均給与は487万円でした。年間給与800万円超の層は650万人で全体の12.6%にとどまり、その層が所得税全体の71.4%を負担しています。

年収1200万円はこの上位層に位置しますが、平均値と「人数が多い階級」は一致しません。最多階級は300万円超400万円以下で、平均487万円は分布の山とは別の位置にあります。相場を読むときは平均だけでなく分布も確認すると、実感に近づきます。当サイトの参考水準では大学卒（2025年・全規模）の月給は約262,300円で、年収1200万円は月100万円ペースの水準です。いずれも公開統計の参考値であり、企業・職種・地域により実額は異なります。

自分の条件で確かめる

手取りは年齢・居住地・賞与配分・家族構成で変わるため、他サイトの数字はあくまで目安です。自分の条件に近い前提で試算し、記事一覧やこのサイトについてもあわせてご確認ください。最新の求人条件を必ず確認したうえで、家計は手取りベースで考えるのが実務的です。