大工年収のよくある誤解｜平均485万円・中央値・手取りの違いを統計で整理

大工年収の「平均」はいくらか

厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査では、大工のきまって支給する現金給与額は36.0万円、年間賞与は53.1万円で、年収換算は約485万円です。平均年齢は50.2歳、勤続年数は11年。同じ調査の推移を見ると令和4年が約451万円、令和5年が約457万円、令和6年が約449万円で、令和7年は前年から約8%上がりました。民間の求人集計でも約488万円（2026年9月時点）とほぼ同水準です（careecon）。

ただし、この数字を「普通の大工の年収」と受け取ると誤解が生まれます。ここではよくある3つの誤解を整理します。

誤解1：平均＝真ん中の人の年収

所定内給与の分布を見ると、中央値は32.4万円、平均は32.7万円でほぼ同じです。一部の高額層に引っ張られているわけではなく、平均をそのまま目安にしてよい職種だと言えます。

一方で経験年数による差は明確です。経験0年は約283万円、1〜4年で約332万円、5〜9年で約412万円、10〜14年で約498万円。未経験から5年で400万円台、10年で500万円に届く計算です。15年以上は約489万円で頭打ちになり、その先は役職や手当、勤め先で差がつきます。

誤解2：日給が高い＝年収が高い

日給制の年収は「日給×月の稼働日数×12」で決まります。日給18,000円で月22日働けば約475万円ですが、雨天や現場の切れ目で月16日に落ちると約346万円まで下がります。全建総連の調査（2018年）でも日給16,992円・月18.8日で年収換算は約383万円でした。日給の高さだけでは年収は読めません。

誤解3：独立すれば年収1000万円

「独立すれば1000万円」という話は、多くの場合が売上です。一人親方は材料費や道具、保険料、税金を自分で負担するため、売上800万円でも手取りは450万〜560万円程度になる試算があります（kenteku）。独立が上げるのは年収の上限であって平均ではありません。

地域差はどこまで見るべきか

都道府県別では千葉が約633万円、東京が約581万円、大阪が約510万円など首都圏・関西で高めです。ただし全国の集計対象19,310人のうち埼玉と東京で62%を占め、母数が数十人の県は年によって100万円単位で動きます。自分の県の相場は求人票の実額で確かめるのが確実です。

まとめ

大工年収は平均約485万円という水準にありますが、経験年数・雇用形態・稼働日数で中身が変わります。月給と賞与、売上と手取りを分けて比較することが実務上の判断につながります。他の職種との比較は給与データ、関連記事は記事一覧もご参照ください。