1500万 手取りはいくら？額面との違いと手取り率が下がる理由

1500万 手取りの結論：額面より約470万〜500万円少ない

年収1,500万円の手取りは、公開されている複数の試算では年約985万〜1,030万円、月額で約82万〜86万円が目安です。 は年約1,026万円・月約85.5万円、 の早見表は年約1,024万円・月約85.3万円（手取り率約68%）、 は年約1,013万円・月約84.4万円（同67.5%）としています。

つまり「額面1,500万円＝毎月125万円がそのまま使える」わけではなく、税金と社会保険料で年470万〜500万円前後が差し引かれます。この違いを押さえるのが、給料インデックス が重視する「額面と手取りを混同しない」読み方です。

手取り＝額面−税金−社会保険料

計算式はシンプルです。 が示すとおり、手取り＝額面年収−所得税−住民税−社会保険料。年収1,500万円は所得税率33%のブラケットに入り、 の内訳例では所得税・復興特別所得税が約197万円、住民税が約113万円、社会保険料が約149万円です。高年収帯では税金が社会保険料を上回ります。

手取り率は年収が上がるほど下がる

同じ資料によると、手取り率は年収500万円で約78〜79%、1,000万円で約71〜73%、1,400万〜2,000万円では約65〜69%です。所得税の累進課税により、年収1,500万円では額面の約3分の2しか手元に残らない計算になります。他の年収帯との比較は 給与データ で確認できます。

同じ1500万円でも手取りは変わる

社会保険料は年収に料率を掛けるのではなく標準報酬月額・標準賞与額で決まるため、賞与の配分で負担が変わります。年齢（介護保険）、居住地の保険料率、扶養家族、各種控除の有無でも変動します。賞与は高い税率で源泉徴収され、手取り率が月給より下がる例もあり、賞与比率が高いほど変動リスクは大きくなります。なお基礎控除は合計所得金額2,400万円を超えると段階的に減額される点にも注意が必要です。

求人相場ではどんな職種か

の求人データ（2023年1月〜2025年10月）では、1,450万〜1,550万円の求人は管理部門責任者・ファイナンシャルコントローラー、CFO、法務といった責任者職が中心です。国税庁の民間給与実態統計調査では平均給与478万円、年収1,500万円以上は全体の約1.7%とごく限られた層になります。関連する年収別の解説は 記事一覧 にまとめています。

※掲載数値は公開統計の参考値です。企業・職種・地域により実額は異なるため、最新の求人条件を必ず確認してください。