理学療法士 給料は年代でどう変わる？年収・月給・手取りの目安を統計で整理

理学療法士 給料の全国的な相場

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・視能訓練士（統計上の小分類）の決まって支給する現金給与額は30万9,900円、年間賞与その他特別給与額は71万7,200円でした。単純計算の年収は約443万6,000円、平均年齢36.2歳・勤続8.4年です。男女別では男性が月32万5,100円、女性が月29万2,700円となっています。

残業代を除く所定内給与額ベースでは、全国平均が月29.8万円、中央値が28.6万円です。平均が中央値を上回るのは高給の一部が平均を押し上げるためで、真ん中の人の感覚に近いのは中央値の方です。

年代・経験年数による差

所定内給与額の年齢階級別平均は、20〜24歳24.6万円、25〜29歳26.9万円、30〜34歳28.8万円、35〜39歳30.6万円、40〜44歳32.0万円、45〜49歳33.8万円、50〜54歳36.4万円と、50代前半まで緩やかに上昇します。ただし55〜59歳は35.1万円と一度下がり、65〜69歳25.2万円、70歳以上23.7万円と高齢期は大きく低下します。

年収ベースの年代別集計では、20〜24歳375万円、28〜32歳423万円、36〜40歳490万円、48〜52歳568万円、56歳〜744万円という水準が報告されています。令和5年から令和6年にかけては、48〜52歳で約37万円、52〜56歳で約56万円減った一方、56歳以上は約93万円増えました。

額面と手取りは別物です

上記はいずれも額面（総支給額）です。手取りは社会保険料や税金が引かれた後の金額で、額面の8割前後が目安と説明されることはありますが、扶養の有無や自治体の料率で変わります。手取り額を断定できる統計は見つからないため、実際の条件で確認してください。

給料を左右する3つの要素

地域

所定内給与額の都道府県差は、最も高い山口県33.3万円から最も低い佐賀県25.5万円まで幅があり、差は1.31倍です。

施設規模

中央値では10〜99人が29.9万円、1,000人以上が28.6万円と小規模の方が高くなります。一方、年間賞与は規模が大きいほど厚くなる傾向があり、年収では1,000人以上が約442万円で最も高いという集計もあります。

他職種との比較

同じ調査で看護師は524.7万円、医師は1,512.3万円とされ、療法士443.6万円に対して看護師は約1.18倍、医師は約3.41倍です。国税庁「令和6年分民間給与実態統計調査」の平均年収約478万円と比べると、やや下という見方もできます。

まとめ

理学療法士 給料は経験を積むほど上がるものの、50代前半の減少や高齢期の低下、地域・施設規模による差も大きいのが実情です。当サイトの給与データや記事一覧もあわせて確認し、給料インデックスで最新の相場感を押さえておきましょう。