歯科医 年収の相場をどう読む？勤務医・開業医・求人賃金の最新データ整理

歯科医 年収は「どの統計を見るか」で数字が変わる

歯科医 年収を調べると、1,000万円台前半という数字と、1,100万円台という数字が並んで出てきます。これは誤りではなく、調査の種類と対象が違うためです。まずは代表的な3つの指標を整理します。

• 賃金構造基本統計調査（勤務医ベース）：年収1,062.7万円（令和7年）／1,135.5万円（令和6年）
• ハローワーク求人統計：求人賃金（月額）68.7万円、有効求人倍率2.71倍（令和7年度）
• 医療経済実態調査：個人開業の損益差額 約1,408.7万円、医療法人の院長 約1,528万円

出典はと、です。

勤務医か開業医かで意味が変わる

賃金構造基本統計調査は、事業所が従業員に支払った賃金台帳をもとにした実績値で、信頼度は高い一方、対象は雇われて働く勤務医に限られます。個人開業の院長が得る事業所得や役員報酬は含まれません。開業医の数字を見るときは「損益差額」という言葉に注意してください。これは医業収益から人件費・経費を引いた残額で、機器の買い替えや運転資金、借入返済をまかなう原資です。院長個人の手取りはこれより少なくなります。

経験年数と地域で振れ幅が大きい

経験年数別の月給（令和5年・月給ベース）は、0年で24.0万円、1〜4年で52.5万円、5〜9年で63.6万円、10〜14年で90.3万円、15年以上で82.4万円と、前半で大きく伸びる形です。また年収の都道府県別値は31都道府県分しか公表されておらず、広島県1,767.7万円が最高、福島県201.6万円が最低という極端な差が出ています。標本数の少ない地域は値が振れやすいため、地域別の数字は参考程度に留めるのが安全です。

手取りは額面の約7割が目安

額面年収と手取りは別物です。所得税・住民税・社会保険料でおおむね2〜3割が控除され、年収1,000万円を超えると手取りは700〜800万円程度に圧縮されるケースもあります。求人賃金の月額68.7万円を12倍して年収換算するのは、統計の種類が違うため適切ではありません。

より詳しい職種別の水準は給与データで、他の職業との比較は記事一覧で確認できます。大学卒の参考水準（2025年・全規模）が月給約262,300円であることを踏まえると、歯科医 年収は突出して高い部類に入ります。ただし掲載数値は公開統計の参考値であり、企業・職種・地域で実額は異なります。応募時は必ず最新の求人条件を確認してください。