本文へスキップ
給料インデックス

料理人 年収

料理人 年収の相場をどう読む?公的統計と求人賃金の正しい使い分け

料理人 年収は公表統計により約349.6万〜379.1万円と幅があります。本記事では賃金構造基本統計調査とハローワーク求人統計の違い、地域差、雇用形態、手取りの考え方を整理し、数字を混同せずに相場を読むコツを解説します。

相場の要点: 公開統計ベースでは、料理人(統計上は飲食物調理従事者)の年収は算出方法の違いにより約349.6万〜379.1万円、ハローワーク求人統計の求人賃金は月額29.2万円(令和7年度)で、単一の確定値は存在しません。

料理人 年収は「どの統計を見たか」で数十万円変わる

料理人 年収を調べると、349.6万円・369万円・379.1万円といった複数の数字が出てきます。これは矛盾ではなく、統計の年次と算出方法が違うためです。まずは代表的な公表値を並べます。

  • 379.1万円:職業情報提供サイト(job tag)が賃金構造基本統計調査(令和7年)を加工した表示値
  • 349.6万円:令和7年調査の所定内給与額262,000円×12か月+年間賞与351,600円で推計した値
  • 約369万円:令和6年調査の「きまって支給する現金給与額」27.82万円×12+賞与35.64万円から換算した値

同じ職種でも、残業代を含めるか、所定内給与だけを見るか、賞与をどう扱うかで年収換算が変わります。数字を比べるときは、まず「額面の年収なのか」を確認してください。

379.1万円は「板前だけ」の数字ではない

重要な注意点です。job tagの379.1万円は、賃金構造基本統計調査の職業分類「飲食物調理従事者」に対応する値で、西洋料理調理人、中華料理調理人、給食調理員など9職業が同じ数値を表示します。日本料理の板前だけを集計したものではない点を押さえておきましょう。

求人票の数字は「実際に支払われた給与」ではない

ハローワーク求人統計では、日本料理調理人の求人賃金(月額)は29.2万円、有効求人倍率は4.22倍(令和7年度)です。求人賃金は求人票に記載された賃金の平均であり、支給実績の集計ではありません。年収側と求人側では職業分類も集計期間も違うため、「年収379万円 対 求人賃金29.2万円」を単純比較して優劣を判断することはできません。

月別では28.7万〜29.9万円の範囲で推移し、令和8年6月は29.5万円(前年同月差+0.8万円)と、12か月すべてで前年同月を上回っています。

地域差と雇用形態はセットで見る

都道府県別の年収(飲食物調理従事者)は東京都450.7万円が最も高く、青森県297.9万円が最も低く、全国値を上回るのは10都道府県にとどまります。月給でも東京都31.0万円、神奈川県29.6万円、京都府28.4万円と差があります。求人賃金の範囲は大阪府31.9〜41.4万円が最も高く、青森県20.8〜25.5万円が最も低い水準です。

また額面年収379万円でも、手取りは月22〜23万円前後という試算があります。パート・アルバイトでは時給1,221円・年間賞与13,300円という水準で、同じ「料理人」でも働き方によって年収は大きく変わります。

相場を読むときの3つのポイント

  1. 数字の出所(賃金構造基本統計調査か、ハローワーク求人統計か)と職業分類を確認する
  2. 額面・所定内・手取りを混同しない
  3. 地域と雇用形態で補正して考える

当サイトの給与データや記事一覧も、水準を比較するときの参考にしてください。掲載数値は公開統計の参考値であり、企業・職種・地域により実額は異なります。応募の際は最新の求人条件を必ず確認しましょう。

よくある質問

料理人 年収の平均はいくらですか?

公表統計によって水準が異なり、約349.6万〜379.1万円の幅で示されます。令和7年調査の所定内給与額と年間賞与から推計すると349.6万円、同じ調査をjob tagが加工した表示値は379.1万円、令和6年調査の現金給与額ベースでは約369万円です。統計年次と算出方法の違いによるもので、一つに断定できる平均値はありません。

板前と調理師で年収は違いますか?

公的統計では日本料理調理人・西洋料理調理人・給食調理員などをまとめて「飲食物調理従事者」として扱うため、職種間の差は示されません。年収379.1万円も9職業共通の値です。求人側は「日本料理調理人」という別分類で求人賃金29.2万円が示されていますが、分類が違うため年収と直接比べることはできません。

料理人の年収が上がりやすい条件はありますか?

公的統計からは、東京都450.7万円など都市部で水準が高い傾向や、有効求人倍率が石川県11.22倍など求人が多い地域があることが確認できます。一方で雇用形態による差も大きく、正社員とパートでは賞与や手当の有無で年収が大きく変わります。実額は勤務先の条件次第なので、応募時に最新の求人票で確認してください。