「婚活 年収」のよくある誤解——「高年収なら有利」「女性の高年収は不利」はデータでどう見えるか

「高年収なら結婚できる」は本当か

婚活 年収というテーマでは「年収が高いほど有利」という言説がよく語られます。しかし30〜34歳男性（在学者を除く）の有配偶率を年収別に見ると、全体は45.8％、200万円台22.4％、300万円台42.6％、400万円台55.7％、600万円台71.4％、700万円台77.2％と上昇する一方、800万円台は65.7％、900万円以上でも70.9％と伸び悩みます。年収は効きますが、直線的に効くわけではありません。

同じ資料では、正社員53.7％に対して非典型雇用15.3％という差も示されています。年収の階段よりも雇用形態の段差のほうが急で、安定した雇用が土台になっていることがうかがえます。

「女性の高年収は不利」もデータは否定する

IBJの『2025年 IBJ 成婚白書』によると、年収500万円以上の女性の成婚率は37.7％。年収を公開している女性の成婚率は39.0％で、非公開の約1.8倍でした。2024年版白書でも女性は年収による成婚率の差がほとんど見られず、影響が大きいのは年齢だとされています。「稼ぐ女性は敬遠される」という前提は、少なくとも公開データからは支持されません。

「相手に求める年収」と現実の分布はズレている

未婚の20〜39歳女性が結婚相手に求める年収は400〜499万円が27.4％で最多、400万円以上で70.4％。一方、20〜39歳の有業かつ未婚男性で実際に年収400万円以上なのは21.7％にとどまります。30代で年収500万円以上は全体の34.4％、800万円以上は5.3％という推計もあります。国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」では平均給与は男性587万円・女性333万円で約254万円の差があり、婚活市場の「相場」はこの母集団の分布と切り離せません。

額面・月給・手取りを混同しない

注意したいのは、婚活で語られる年収は基本的に額面の年収だという点です。手取りは社会保険料や税金で大きく減り、月給とも別の数字です。給与データにある当サイトの参考水準（大学卒2025年・全規模で月給約262,300円など）も、あくまで公開統計に基づく目安であり、企業・職種・地域で実額は変わります。

まとめ

婚活 年収は「高い＝有利」「女性は低いほうがいい」と単純化できません。雇用の安定、年齢、情報開示、そして希望額と現実の分布の差まで含めて見るのが実務的です。自分の市場価値を整理したいときは記事一覧やこのサイトについても参考にしてください。