インフラエンジニア 年収の目安と手取りの違い｜公的統計と求人票でなぜ差が出るのか

インフラエンジニア 年収は「どの数字を見るか」で変わる

インフラエンジニア 年収を調べると、400万円台から800万円台まで幅広い数字が出てきます。これは誤りではなく、測っている対象が違うためです。給料インデックスでは公開統計を軸に相場を整理しています。

公的統計では609.8万円と889.0万円に分かれる

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとにした年収換算では、基盤システムの設計・構築を担う「システムコンサルタント・設計者」が889.0万円（平均年齢38.3歳）、運用・管理や通信ネットワーク技術者が入る「その他の情報処理・通信技術者」が609.8万円（同42.2歳）です。同じインフラの仕事でも担う工程で統計上の区分が変わり、約279万円の差が生まれます。

ただし、この889.0万円にはITコンサルタントやプロジェクトマネージャも含まれ、インフラ設計だけの平均ではありません。公的統計は在職者に実際に支払われた給与と賞与を見る数字で、賞与やベテラン層を含むぶん高く出やすい点に注意してください。

求人票ベースでは500万円前後が中心

転職市場で提示される年収はもっと低めです。求人ボックスの給料ナビでは正社員の平均が503万円、求人票の提示給与ベースでは443万〜477万円という調査もあります。dodaの登録者申告年収でもサーバーエンジニア469万円・ネットワークエンジニア455万円です。人材紹介会社の自社データでは平均約545万円・中央値約511万円という例もあります。

参考として、国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」の全職種平均は478万円です。インフラエンジニア 年収は職種平均をやや上回る水準と見られます。当サイトの給与データでは、大学卒（2025年・全規模）の月給約262,300円といった学歴別の参考値も公開しています。

手取りで考えるときの注意点

額面と手取りは別物

ここまで挙げた数字はすべて額面（支給額）です。手取りは額面から所得税・住民税・社会保険料を差し引いた金額で、扶養家族の有無や自治体によって変わります。「年収600万円＝手取り600万円」にはなりません。手取りの具体的な金額は条件により異なるため、本記事では断定しません。転職時は求人票の年収が額面であることを前提に、固定残業代の有無や賞与の割合まで確認しましょう。

フリーランスは単価と手取りの距離が大きい

フリーランスのインフラ案件は平均単価が月68万円ほど（年収換算で約816万円）とされますが、国民健康保険・国民年金・機材費は自己負担で、賞与や退職金もありません。案件が途切れるリスクも含め、会社員の年収と単純比較はできません。

まとめ

インフラエンジニア 年収は、公的統計では609.8万〜889.0万円、求人票ベースでは500万円前後が目安です。自分の担う工程が設計寄りか運用寄りかで参照すべき数字を選び、額面と手取りを分けて考えてください。記事一覧の関連記事もあわせてご確認ください。

※掲載数値は公開統計の参考値です。企業・職種・地域により実額は異なります。最新の求人条件を必ず確認してください。